結論からいうと、CT検査の費用は、保険診療か自費検査か、単純CTか造影CTか、撮影部位、医療機関の種類、初診料・再診料や画像診断料の有無によって変わる。

医師が病気の診断や治療方針の判断のために必要と判断して行うCT検査では、通常は健康保険が使える。一方、人間ドックや任意のがん検診、希望によるCT検査では、自費になることがある。

おおまかな目安として、保険診療3割負担の単純CTでは数千円〜1万円前後、造影CTでは1万円を超えることがある。ただし、実際の支払い額は、診察料、造影剤、採血、画像診断料、紹介状の有無などで変わる。

この記事では、CT検査の費用の目安、保険適用になる場合・自費になる場合、造影CTで高くなる理由、部位別の考え方、医療費控除の注意点について整理する。

CT検査とは何か

CT検査とは、X線を使って体の断面画像を撮影する検査である。

CTはComputed Tomographyの略で、日本語ではコンピュータ断層撮影と呼ばれる。体の周囲からX線を当て、コンピュータで処理することで、体の内部を輪切りの画像として確認できる。

CT検査では、頭部、胸部、腹部、骨盤、血管、骨、肺など、さまざまな部位を評価できる。脳出血、肺炎、肺がん、腹痛の原因、尿管結石、外傷、腫瘍、血管病変など、多くの病気の診断に使われる。

CT検査は、レントゲンより詳しい断面画像が得られる一方、通常のレントゲンより被ばく量は多くなる。そのため、必要性と得られる情報を考えて行われる検査である。

CT検査の費用は何で決まるか

CT検査の費用は、単に「CTを撮るだけ」の料金ではなく、複数の要素で決まる。

同じCT検査でも、医療機関によって支払い額が違うことがある。これは、撮影方法、造影剤の有無、診察料、画像診断料、採血、薬剤費、施設基準などが関係するためである。

したがって、CT検査の費用は「CT撮影料」だけでなく、診察から画像診断まで含めた総額で考える必要がある。

保険診療でCT検査を受ける場合の費用目安

保険診療でCT検査を受ける場合、自己負担は年齢や保険の負担割合によって異なる。

多くの現役世代では3割負担である。高齢者では1割または2割負担になることがある。医師が診断や治療のために必要と判断したCT検査では、通常は保険診療として行われる。

目安としては、3割負担の場合、単純CTで数千円〜1万円前後、造影CTでは1万円を超えることがある。ただし、これはあくまで目安であり、実際には診察料、撮影部位、造影剤、採血、画像診断料などで変わる。

正確な金額は、検査を受ける医療機関に確認するのが最も確実である。

単純CTと造影CTの費用の違い

造影CTは、単純CTより費用が高くなりやすい。

単純CTとは、造影剤を使わずに撮影するCTである。頭部CT、胸部CT、腹部CTなどで広く行われる。

造影CTとは、静脈から造影剤を注射して撮影するCTである。血管、腫瘍、炎症、臓器の血流、リンパ節、膿瘍などをより詳しく評価するために使われる。

造影CTでは、造影剤そのものの費用に加え、点滴、注射、腎機能確認の採血、造影剤副作用への確認などが必要になることがある。

造影CTは費用が高くなる一方、単純CTではわかりにくい病変を評価できる重要な検査である。

部位別のCT費用の考え方

CT検査の費用は、頭部、胸部、腹部などの部位だけで単純に決まるわけではない。

実際には、単純CTか造影CTか、複数部位を撮影するか、血管撮影を含むか、診断目的が何かによって変わる。

「頭部CTはいくら」「腹部CTはいくら」と一律に考えるより、単純CTか造影CTかを確認する方が実際の費用を把握しやすい。

自費でCT検査を受ける場合の費用

人間ドックや任意検診としてCT検査を受ける場合は、自費になることが多い。

自費検査では健康保険が使えないため、医療機関や健診施設が設定した料金を全額支払う。胸部CT、腹部CT、肺がんCT検診、内臓脂肪CT、脳ドックのCTなどが自費で行われることがある。

自費のCT検査は、医療機関によって料金差が大きい。検査だけの料金に見えても、結果説明、画像診断、CD-ROM代、紹介状作成料などが別料金になる場合もある。

自費CTは料金だけで選ばず、結果説明と異常時のフォロー体制を確認することが重要である。

CT検査は保険適用になるか

CT検査は、医師が病気の診断や治療上必要と判断した場合、通常は保険適用となる。

たとえば、強い腹痛、頭部外傷、肺炎疑い、がんの精密検査、尿管結石疑い、手術前検査、治療効果判定などでCTが必要と判断される場合である。

一方で、症状がなく、本人の希望で「念のため全身を調べたい」「がんが心配だからCTを撮りたい」という場合は、保険適用にならず自費になることがある。

保険適用になるかどうかは、「不安だから」ではなく、医学的に検査が必要かどうかで判断される。

救急外来でCTを撮った場合の費用

救急外来でCT検査を受ける場合、通常の外来より費用が高くなることがある。

救急では、夜間・休日・時間外の加算、診察、採血、点滴、薬、処置、画像診断などが加わることがある。CT検査そのものの費用だけでなく、救急外来全体の費用として考える必要がある。

特に、腹痛、頭部外傷、胸痛、呼吸困難などでは、CTに加えて血液検査、心電図、点滴、薬の処方などが行われることがある。

救急での支払いが高く感じる場合でも、CTだけの費用ではなく、時間外診療や複数検査が含まれていることが多い。

造影CTで追加費用以外に注意すること

造影CTでは、費用だけでなく、腎機能、アレルギー、喘息、糖尿病薬などの確認が重要である。

造影剤は、血管や臓器を見やすくするために使われる。多くの場合は安全に行われるが、まれにアレルギー様反応や腎機能への影響が問題になることがある。

造影CTでは、料金だけでなく、安全に検査できるかどうかの確認が大切である。

CT検査の医療費控除

CT検査の費用は、治療や診断のために医師の判断で行われた場合、医療費控除の対象になり得る。

国税庁は、医療費控除の対象となる医療費として、医師または歯科医師による診療または治療の対価を挙げている。一方で、健康診断の費用は原則として含まれないと説明している。

つまり、腹痛や肺炎疑い、がんの精密検査など、診療の一環として行ったCT検査は医療費控除の対象になり得る。一方、人間ドックや任意検診として受けたCTは、原則として対象外となる。

判断に迷う場合は、領収書と診療明細書を保管し、税務署や税理士に確認するのが安全である。

人間ドックのCTは医療費控除になるか

人間ドックや健康診断として受けたCT検査は、原則として医療費控除の対象外である。

国税庁は、人間ドックや健康診断の費用は、疾病の治療を行うものではないため、原則として医療費控除の対象にならないと説明している。

ただし、健康診断等の結果、重大な疾病が発見され、かつ、その診断に引き続いて治療を行った場合には、治療に先立つ診察と同様に考えられ、医療費控除の対象になる場合がある。

つまり、「予防目的のCT」は原則対象外だが、「病気が見つかり治療につながったCT」は対象になる可能性がある。

CT検査の費用が高いと感じたときの確認ポイント

CT検査後の会計が思ったより高い場合、明細を確認すると理由がわかることがある。

特に造影CTでは、造影剤、注射、採血、画像診断料、初診料などが加わるため、単純CTより高くなりやすい。

不明な点がある場合は、会計窓口で診療明細書を確認し、どの項目で費用がかかっているか聞くとよい。

CT検査を安く受ける方法はあるか

病気の診断や治療のために必要なCT検査では、自己判断で安さだけを優先すべきではない。

保険診療で必要と判断されるCTであれば、保険が使えるため自己負担は一定程度抑えられる。一方で、自費のCT検診では、施設ごとに料金が異なる。

自費で受ける場合は、料金だけでなく、画像診断を誰が行うのか、結果説明があるのか、異常時に紹介してもらえるのかを確認する必要がある。

安いCT検査でも、結果の説明やフォローが不十分であれば、結局別の医療機関を受診する必要が出ることがある。

CT検査と被ばく

CT検査ではX線を使用するため、被ばくがある。

CTの被ばく量は、撮影部位、撮影範囲、体格、装置、撮影条件によって変わる。一般に、CTは通常のレントゲン検査より被ばく量が多い。

ただし、CT検査は必要な情報を得るために行われる検査であり、医師は検査によって得られる利益が被ばくによる不利益を上回ると判断した場合に実施する。

CT検査では、費用だけでなく、検査の必要性、得られる情報、被ばくのバランスを考えることが重要である。

よくある質問

CT検査はいくらかかるか？

保険診療3割負担の場合、単純CTでは数千円〜1万円前後、造影CTでは1万円を超えることがある。ただし、診察料、撮影部位、造影剤、採血、画像診断料などで変わる。

CT検査は保険適用になるか？

医師が診断や治療のために必要と判断した場合、通常は保険適用となる。一方、人間ドックや本人希望の検査は自費になることが多い。

造影CTはなぜ高いのか？

造影剤の薬剤費、点滴・注射、腎機能確認の採血、造影剤副作用への確認などが加わるためである。

CT検査は医療費控除の対象になるか？

診断・治療目的で医師の判断により行われたCTは、医療費控除の対象になり得る。一方、人間ドックや健康診断目的のCTは原則対象外である。

自費CTと保険CTの違いは何か？

保険CTは病気の診断や治療目的で行う検査であり、自費CTは人間ドックや本人希望の検診として行われることが多い。費用、結果説明、フォロー体制が異なる場合がある。

まとめ

CT検査の費用は、保険診療か自費検査か、単純CTか造影CTか、撮影部位、診察料、画像診断料、採血の有無によって変わる。

医師が病気の診断や治療のために必要と判断したCT検査では、通常は保険適用となる。3割負担の場合、単純CTで数千円〜1万円前後、造影CTでは1万円を超えることがある。

人間ドックや任意検診として受けるCTは、自費になることが多い。自費CTでは料金だけでなく、放射線科医の読影、結果説明、異常時の紹介体制を確認することが重要である。

造影CTは、造影剤を使うことで病変をより詳しく評価できる一方、費用が高くなり、腎機能やアレルギーの確認が必要になる。

CT検査の費用が気になる場合は、検査前に「保険適用か自費か」「単純CTか造影CTか」「総額の目安」「追加費用の有無」を確認するとよい。

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出典

• 国税庁. No.1122 医療費控除の対象となる医療費.
• 国税庁. No.1122 医療費控除の対象となる医療費：人間ドック・健康診断等の費用.
• 日本医学放射線学会. 画像診断・放射線診療に関する情報.
• 厚生労働省. 診療報酬点数表関連資料.

今回は肺がんの検診の方法についてまとめました。

肺がん検診の方法は？何歳から？

厚労省によると、肺がん検診には、呼吸器の専門医師による

で行います。

対象年齢は、40歳以上の成人です。

ただし、米国予防医学専門委員会(US Preventive Services Task Force, USPSTF)によると「検診は推奨せず」とされていますし、RCTでは胸部X線による肺がん検診の有効性は否定されています。

また、メイヨークリニックのスクリーニングで、喀痰を採取して調べる喀痰細胞診の有効性も否定されています。

ですので、あくまで個々のリスク判断が重要であり、喫煙者など明らかなリスクがある場合は、胸部単純X線やCTによるがん検診が必要となります。

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肺がん検診の精密検査とは？

胸部X線でがんが疑われたり、異常な影があった場合、あるいは肺がんのリスクが高い人には、精密検査が行われます。

精密検査とはCT検査のことです。

胸部X線では、肺全体を１枚の写真に写しますが、CTでは、輪切りの画像が多数得られますので、より詳しく肺の中の状態を見ることができます。

最初からCTを撮ったほうがいいのでは？と思われる方もおられると思います。確かにCTの方が得られる情報がはるかに多いのは事実です。ただし、CTによる肺がん検診の有効性は？でも記載したように、被曝量がCTの方が胸部X線よりもはるかに多いのです。

ですので、喫煙などのリスクがある人には積極的にCT検査による精密検査はすすめられますが、リスクもない、特に若い人にはCTによる精査は薦められないのが現実です。もちろん症状があれば話は別です。

最後に

肺がんは死亡率１位とはいえ、胸部X線、喀痰細胞診ともに有効性は否定されており、精度もイマイチですね。ただし、有効性が高いCTは被曝の問題があるので、安易に多用はできません。

結局個々のリスクに応じて、検査を選んでいくということになります。

ちなみに上の写真は、高度喫煙者による肺気腫のCT画像です。肺がスカスカなのがその上の健常人のCTと比較すると明らかですね。

肺気腫がある場合、がんも非典型的な像を呈する形で発症しますので、CTによるフォローが必要になるんですね。本当喫煙はいいことがありません。