結論からいうと、MRI検査の費用は、保険診療か自費検査か、単純MRIか造影MRIか、撮影部位、医療機関の種類、診察料や画像診断料の有無によって変わる。

医師が病気の診断や治療方針の判断のために必要と判断して行うMRI検査では、通常は健康保険が使える。一方、人間ドック、脳ドック、本人希望によるMRI検査では、自費になることが多い。

おおまかな目安として、保険診療3割負担の単純MRIでは数千円〜1万円前後、造影MRIでは1万円を超えることがある。ただし、実際の支払い額は、撮影部位、造影剤、採血、画像診断料、初診料・再診料などによって変わる。

この記事では、MRI検査の費用の目安、保険適用になる場合・自費になる場合、造影MRIで高くなる理由、部位別の考え方、医療費控除の注意点について整理する。

MRI検査とは何か

MRI検査とは、強い磁場と電波を使って体の断面画像を撮影する検査である。

MRIはMagnetic Resonance Imagingの略で、日本語では磁気共鳴画像と呼ばれる。CTのようにX線を使う検査ではなく、磁場と電波を利用して、脳、脊髄、関節、骨盤内臓器、乳腺、血管などを詳しく評価できる。

MRIは、脳梗塞、脳腫瘍、椎間板ヘルニア、靭帯損傷、子宮筋腫、卵巣腫瘍、前立腺疾患、乳腺病変など、さまざまな病気の診断に使われる。

MRIは電離放射線を使わない検査である一方、検査時間が長く、金属やペースメーカーなどに注意が必要な検査である。

MRI検査の費用は何で決まるか

MRI検査の費用は、「MRIを撮るだけ」の料金ではなく、複数の要素で決まる。

同じMRI検査でも、医療機関や検査内容によって支払い額が異なることがある。撮影部位、造影剤の有無、診察料、画像診断料、採血、薬剤費、施設基準などが関係するためである。

したがって、MRI検査の費用は「撮影料」だけでなく、診察から画像診断まで含めた総額で考える必要がある。

保険診療でMRI検査を受ける場合の費用目安

保険診療でMRI検査を受ける場合、自己負担額は年齢や保険の負担割合によって異なる。

多くの現役世代では3割負担である。高齢者では1割または2割負担になることがある。医師が診断や治療のためにMRIが必要と判断した場合、通常は保険診療として行われる。

目安としては、3割負担の場合、単純MRIで数千円〜1万円前後、造影MRIでは1万円を超えることがある。ただし、これはあくまで目安であり、実際には診察料、撮影部位、造影剤、採血、画像診断料などで変わる。

正確な金額は、検査を受ける医療機関に確認するのが最も確実である。

単純MRIと造影MRIの費用の違い

造影MRIは、単純MRIより費用が高くなりやすい。

単純MRIとは、造影剤を使わずに撮影するMRIである。頭部MRI、腰椎MRI、膝MRI、頸椎MRIなどで広く行われる。

造影MRIとは、静脈からガドリニウム系造影剤などを注射して撮影するMRIである。腫瘍、炎症、血管病変、術後変化、感染症などをより詳しく評価するために使われる。

造影MRIでは、造影剤の薬剤費に加え、点滴、注射、腎機能確認の採血、造影剤副作用への確認などが必要になることがある。

造影MRIは費用が高くなる一方、単純MRIでは判断しにくい病変を評価できる重要な検査である。

部位別のMRI費用の考え方

MRI検査の費用は、頭部、腰椎、膝、骨盤などの部位だけで単純に決まるわけではない。

実際には、単純MRIか造影MRIか、撮影範囲、撮影シーケンス、診断目的、画像診断料の有無などによって変わる。

「頭部MRIはいくら」「腰椎MRIはいくら」と一律に考えるより、単純MRIか造影MRIか、保険か自費かを確認する方が実際の費用を把握しやすい。

頭部MRI・脳ドックの費用

頭部MRIは、症状があり医師が必要と判断した場合は保険診療になるが、脳ドックでは自費になることが多い。

頭痛、しびれ、麻痺、めまい、脳梗塞疑い、脳腫瘍疑いなどで医師が必要と判断した頭部MRIは、通常は保険適用となる。

一方で、症状がなく、「脳動脈瘤が心配」「脳ドックとして調べたい」という場合は、自費検査になることが多い。脳ドックでは、頭部MRIに加えて脳MRA、頸動脈エコー、血液検査などがセットになることもある。

脳ドックは有用なこともあるが、費用は施設ごとに異なり、異常が見つかった場合のフォロー体制も確認すべきである。

腰椎MRI・頸椎MRIの費用

腰椎MRIや頸椎MRIは、腰痛、坐骨神経痛、しびれ、麻痺などの評価に使われる。

椎間板ヘルニア、脊柱管狭窄症、神経根圧迫、脊髄疾患、腫瘍、感染などを評価するためにMRIが必要と判断されれば、保険診療で行われる。

一方で、症状が軽く、本人希望だけで撮影する場合は、保険適用にならないことがある。

腰痛や首の痛みがあるから必ずMRIが必要というわけではない。神経症状、経過、診察所見、治療方針によって必要性が判断される。

乳腺MRI・前立腺MRIの費用

乳腺MRIや前立腺MRIは、専門的な目的で行われることが多く、造影剤を使うことも多い検査である。

乳腺MRIは、乳がんの広がり、術前評価、乳がんハイリスクのスクリーニングなどで行われることがある。前立腺MRIは、前立腺がん疑い、PSA高値、針生検前の評価などで使われることがある。

これらは単純な「体のMRI」ではなく、専門性の高い撮影方法や画像診断が必要になることが多い。そのため、自費検査か保険診療か、造影剤を使うかで費用が大きく変わる。

乳腺MRIや前立腺MRIを受ける場合は、検査目的、造影剤の有無、結果説明の方法を事前に確認するべきである。

自費でMRI検査を受ける場合の費用

人間ドック、脳ドック、本人希望によるMRI検査は、自費になることが多い。

自費検査では健康保険が使えないため、医療機関や健診施設が設定した料金を全額支払う。頭部MRI、脳MRA、腰椎MRI、乳腺MRI、全身MRI、がん検診目的のMRIなどが自費で行われることがある。

自費のMRI検査は、施設ごとに料金差が大きい。検査だけの料金に見えても、結果説明、画像診断、CD-ROM代、紹介状作成料などが別料金になる場合もある。

自費MRIは料金だけで選ばず、読影体制と異常時のフォロー体制を確認することが重要である。

MRI検査は保険適用になるか

MRI検査は、医師が病気の診断や治療上必要と判断した場合、通常は保険適用となる。

たとえば、脳梗塞疑い、脳腫瘍疑い、椎間板ヘルニア疑い、脊柱管狭窄症、関節靭帯損傷、子宮・卵巣疾患、前立腺がん疑いなどでMRIが必要と判断される場合である。

一方で、症状がなく、本人の希望で「念のためMRIを撮りたい」「脳ドックを受けたい」という場合は、保険適用にならず自費になることがある。

保険適用になるかどうかは、「不安だから」ではなく、医学的に検査が必要かどうかで判断される。

造影MRIで追加費用以外に注意すること

造影MRIでは、費用だけでなく、腎機能、アレルギー、妊娠、授乳、過去の造影剤副作用を確認する必要がある。

造影MRIでは、ガドリニウム系造影剤が使われることが多い。造影剤は病変を見つけやすくするために有用だが、まれにアレルギー様反応や腎機能に関係する問題が起こることがある。

造影MRIでは、料金だけでなく、安全に検査できるかどうかの確認が重要である。

MRI検査を受けられないことはあるか

MRIは強い磁場を使うため、体内金属や医療機器によっては検査できないことがある。

ペースメーカー、人工内耳、脳動脈瘤クリップ、金属片、古いタイプの人工弁、神経刺激装置などは注意が必要である。近年はMRI対応機器も増えているが、自己判断は危険である。

MRI検査では、費用より先に「安全に検査を受けられるか」を確認することが重要である。

MRI検査の医療費控除

MRI検査の費用は、治療や診断のために医師の判断で行われた場合、医療費控除の対象になり得る。

国税庁は、医療費控除の対象となる医療費として、医師または歯科医師による診療または治療の対価を挙げている。一方で、健康診断の費用は原則として含まれないと説明している。

つまり、頭痛やしびれ、腰痛、腫瘍疑い、健診異常後の精密検査など、診療の一環として行ったMRI検査は医療費控除の対象になり得る。一方、人間ドックや脳ドックとして受けたMRIは、原則として対象外となる。

判断に迷う場合は、領収書と診療明細書を保管し、税務署や税理士に確認するのが安全である。

人間ドック・脳ドックのMRIは医療費控除になるか

人間ドックや脳ドックとして受けたMRI検査は、原則として医療費控除の対象外である。

国税庁は、人間ドックや健康診断の費用は、疾病の治療を行うものではないため、原則として医療費控除の対象にならないと説明している。

ただし、健康診断等の結果、重大な疾病が発見され、かつ、その診断に引き続いて治療を行った場合には、治療に先立つ診察と同様に考えられ、医療費控除の対象になる場合がある。

つまり、「予防目的のMRI」は原則対象外だが、「病気が見つかり治療につながったMRI」は対象になる可能性がある。

MRI検査の費用が高いと感じたときの確認ポイント

MRI検査後の会計が思ったより高い場合、診療明細書を確認すると理由がわかることがある。

特に造影MRIでは、造影剤、注射、採血、画像診断料、初診料などが加わるため、単純MRIより高くなりやすい。

不明な点がある場合は、会計窓口で診療明細書を確認し、どの項目で費用がかかっているか聞くとよい。

CT検査とMRI検査の費用の違い

CT検査とMRI検査では、検査の仕組みも費用の考え方も異なる。

CTはX線を使って短時間で撮影できる検査である。肺、骨、出血、腹部救急などに強い。MRIは磁場と電波を使い、脳、脊髄、関節、骨盤内臓器などの軟部組織の評価に強い。

費用は検査内容によって異なるが、一般にMRIはCTより検査時間が長く、予約制で行われることが多い。どちらが高いかは、造影剤の有無、撮影部位、保険か自費かで変わる。

CTとMRIはどちらが優れているというより、調べたい病気や部位によって使い分ける検査である。

MRI検査を安く受ける方法はあるか

病気の診断や治療のために必要なMRI検査では、安さだけを優先すべきではない。

保険診療で必要と判断されるMRIであれば、保険が使えるため自己負担は一定程度抑えられる。一方で、自費のMRI検診では、施設ごとに料金が異なる。

自費で受ける場合は、料金だけでなく、画像診断を誰が行うのか、結果説明があるのか、異常時に紹介してもらえるのかを確認する必要がある。

安いMRI検査でも、結果の説明やフォローが不十分であれば、結局別の医療機関を受診する必要が出ることがある。

よくある質問

MRI検査はいくらかかるか？

保険診療3割負担の場合、単純MRIでは数千円〜1万円前後、造影MRIでは1万円を超えることがある。ただし、診察料、撮影部位、造影剤、採血、画像診断料などで変わる。

MRI検査は保険適用になるか？

医師が診断や治療のために必要と判断した場合、通常は保険適用となる。一方、脳ドックや本人希望の検査は自費になることが多い。

造影MRIはなぜ高いのか？

造影剤の薬剤費、点滴・注射、腎機能確認の採血、造影剤副作用への確認などが加わるためである。

MRI検査は医療費控除の対象になるか？

診断・治療目的で医師の判断により行われたMRIは、医療費控除の対象になり得る。一方、人間ドックや脳ドック目的のMRIは原則対象外である。

CTとMRIはどちらが高いか？

検査内容によって異なる。単純か造影か、撮影部位、保険か自費かで変わるため、一律には言えない。

MRIは被ばくするか？

MRIはX線を使わないため、CTのような電離放射線による被ばくはない。ただし、強い磁場を使うため、金属や医療機器には注意が必要である。

まとめ

MRI検査の費用は、保険診療か自費検査か、単純MRIか造影MRIか、撮影部位、診察料、画像診断料、採血の有無によって変わる。

医師が病気の診断や治療のために必要と判断したMRI検査では、通常は保険適用となる。3割負担の場合、単純MRIで数千円〜1万円前後、造影MRIでは1万円を超えることがある。

脳ドック、人間ドック、本人希望によるMRIは、自費になることが多い。自費MRIでは料金だけでなく、放射線科医の読影、結果説明、異常時の紹介体制を確認することが重要である。

造影MRIは、造影剤を使うことで病変をより詳しく評価できる一方、費用が高くなり、腎機能やアレルギーの確認が必要になる。

MRI検査の費用が気になる場合は、検査前に「保険適用か自費か」「単純MRIか造影MRIか」「総額の目安」「追加費用の有無」を確認するとよい。

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出典

• RadiologyInfo.org. MRI Safety.
• RadiologyInfo.org. Contrast Materials.
• 国税庁. No.1122 医療費控除の対象となる医療費.
• 国税庁. No.1122 医療費控除の対象となる医療費：人間ドック・健康診断等の費用.
• 日本医学放射線学会. 画像診断・放射線診療に関する情報.

甲状腺の腫れの原因はどこにあるのか、気になりませんか。

あらかじめセルフチェックの方法を知っていたり、どんな症状が出てくるのか覚えておくと、気になる点があれば早めに病院へ行きやすいですよね。

でも、甲状腺の腫れを見てくれる診療科は何科なのかも把握する必要があります。

そこで今回は、甲状腺の腫れについて

• 原因
• セルフチェック
• 症状
• 受診科

に分け説明します。

甲状腺の腫れの原因は？

甲状腺が腫れる原因は何でしょうか。

• パセドウ病
• 甲状腺炎
• 橋本病
• 甲状腺腫瘍

などが原因で生じます。

それぞれについて説明しますね。

パセドウ病

甲状腺ホルモンの分泌量が過剰になる甲状腺機能亢進症の一例です。

通常よりも増加した甲状腺ホルモンの分泌によって、自分自身の甲状腺を異物と認識して自己抗体であるTRAb（抗TSH受容体抗体）ができてしまいます。

甲状腺炎

甲状腺ホルモンが何らかのきっかけで、血中に流入してしまうことで生じます。

ウイルス感染によるものが多いといわれています。

橋本病

慢性甲状腺炎とも呼ばれます。

甲状腺機能に低下は見られませんが、血中に自分の甲状腺に対する自己抗体ができてしまうのです。

人によっては、甲状腺ホルモンの分泌量が不足して新陳代謝などの体内サイクル機能が低下してしまう甲状腺機能低下症を引き起こすこともあります。

甲状腺腫瘍

甲状腺に発生する腫瘍です。

腺腫という良性の腫瘍の場合は、経過観察となることが多いですね。

悪性腫瘍である場合は、早期の治療が必要になります。

甲状腺の腫れをセルフチェックする方法は？

甲状腺の腫れをセルフチェックする方法はありますか。

一番わかりやすいのは、首～のど仏あたりが腫れているか否かの確認ですね。

その他にも、いくつかあります。

このようなチェックポイントに当てはまる状態が1か月以上続いている場合は、病院を受診することが大切です。

甲状腺が腫れると、どんな症状が出るの？

甲状腺の腫れによって生じる症状は、各原因となるものによって違いが出てきます。

パセドウ病の場合

• 動機や息切れ、筋力の低下が引き起こされる
• 全身の倦怠感があり、体重が減少する
• 食欲が増大し、排便回数が増加する
• 汗をかきやすく、震えが走る
• 上の血圧が高くなり下の血圧が低くなる

甲状腺炎の場合

• 初期は鼻や喉の炎症が生じる
• 甲状腺の腫れによる痛みがある
• 腫れ部分が硬くなっている
• 38度以上の高熱が出る
• 体重が減少する

橋本病の場合

• びまん性甲状腺腫大（パセドウ病の場合よりも硬く、表面がでこぼこ）ができる
• 体の冷えを感じたり、むくみが生じる
• 脈拍がゆっくりしたものになる
• 記憶力が落ちる
• 鬱のような症状が出る

甲状腺腫瘍の場合

• 結節性甲状腺腫（甲状腺がしこりのように部分的に腫れ、硬い凹凸で可動性が少ない）ができる

※　良性か悪性かを見極めるためにも、しこりに気がついたら早めに受診して検査を受けることが大切です。

いずれにしても、甲状腺の腫れに気がついたら、あるいは、上記のような症状が続いていれば、早めに病院へ行くことをおすすめします。

甲状腺の腫れは何科を受診すればいい？

甲状腺の腫れが疑われる場合、病院の何科を受診すればいいのでしょうか。

まずは、内科を受診することです。

内科ならば、比較的どこに住んでいても近くの病院に設けられていることが多いので行きやすいですね。

もちろん、

• 内分泌科
• 甲状腺科

がある病院が近場にあれば、そちらを受診するのも良いです。

内科・内分泌科・甲状腺科のいずれの科でも、たいていの場合は検査が可能ですから、気になる腫れがあるのならば受診をおすすめします。

最後に

甲状腺の腫れは、甲状腺ホルモンの過剰分泌や分泌不足によって引き起こされる疾病が原因で生じることが多いのです。

しかし、首～のど仏付近が腫れているかどうかというチェックポイント以外は、ただの体調不良ではないかと勘違いされる症状が多いため、原因となる疾病に気づきにくいのです。

ですから、動悸・息切れや倦怠感・無気力、精神的な不安定や生理不順、下痢や便秘、のぼせや冷え性等の体調不良が1か月以上続く場合には、早めに内科を受診することですね。

内科や内分泌科、甲状腺科であれば、検査を行うことができるので、早期発見・治療に繋がります。